87%の従業員、雇用継続のためならスキルアップ訓練を受ける

【クアラルンプール=マレーシアBIZナビ】 人材サービスのランスタッドが実施した最新の「ワーキングモニター」調査によると、エンプロイアビリティ(雇用される能力、労働市場における実践的な就業能力)を確保するため、87%のマレーシア人は再び訓練を受ける意思があると回答したことがわかった。
年代別の回答率は、35ー44歳で92%となり最も高く、24−34歳も90%と若年層の回答率も高かった。
「雇用主が今後必要になるスキルを身に着けるための訓練を準備してくれている」との回答は57%にとどまったが、35ー44歳では62%と最も高かった。
一方で「新しい分野でのスキルアップ訓練を受けるのなら、起業するリスクをとる」との回答は、54%に上った。35ー44歳で最も回答率が高く62%となったが、45ー54歳では40%と最も回答率が低かった。
「経済的な理由で失業する場合、雇用主が新しい働き口を見つけてくれる」との回答は、54%だった。35ー44歳で回答率は59%に上ったが、45ー54歳では44%と見通しが最も見通しが暗かった。「自動化推進のため職場でポジションを失った場合、雇用主が社内で別のポジションを用意し訓練を実施してくれると思う」との回答は60%となった。これも35ー44歳(67%)で最も回答率が高く、45ー54歳(50%)で回答率が低かった。
ランスタッドは、新型コロナウイルスの流行に伴い、従業員は競争力を維持するために「デジタル・リテラシー」(デジタル技術や機器を利用する能力)を磨くことが急務となっていると指摘。従業員の間でもスキルアップの訓練が行われることに期待が高まっているとした。
同調査は3月13ー30日にかけて、各国で400人を対象に実施された。