職務の変化に対する準備は不十分と懸念、民間調査

多くの従業員が、将来の職務内容の変化に対応できるだけの訓練・研修を会社から提供されていないと感じていることが、法人向け社員研修サービスのスキルソフトの調査で分かった。調査には750人の労働者が回答した。 

将来的に雇用条件を満たせる存在になるための研修・能力開発・訓練を会社から受けていない、と懸念を抱いている者の割合は73％。非常に懸念を抱いている、との回答は19％あった。 

回答者は昨年、平均して会社から3回、新たな技術を習得するための研修を受けていた。しかし、研修に満足している、との回答はわずか13％で、会社はもっと研修を施すことができたはず、との回答が81％あった。 

デジタル技術導入で職務内容に変化があった、との回答は94％だった。しかし研修はそうした変化に対応していないようで、もっと時代の変化に即した研修・訓練を希望する、との回答が85％あった。 

さらに、新たな職務に社員が必要な時、会社は社員育成を怠ってきたため、社外から人材を採用すると思う、との回答が87％に上った。 

（エッジ、8月14日）