給与額より勤務地や柔軟な働き方などの労働環境が重要＝MEF会長

【クアラルンプール】　マレーシア経営者連盟（MEF）のサイド・フセイン会長は、給与額はもはや従業員の定着を促す主要素ではなく、勤務地や柔軟な働き方などの労働環境がより重要な要素となっていると指摘した。

　サイド・フセイン会長は、先ごろ英系ヘイズが発表した「2024年アジア給与ガイド」で、会社にとどまる主な理由として「勤務地・柔軟な働き方」（38.3％）、「ワークライフ・バランス」（35.8％）、「経営者や同僚との良好な関係」（34.6％）という報酬とは関係がない項目が上位を占めたとの調査結果を引用。これらを無視すると離職率上昇に直面し、企業の生産性、業績、持続可能性が圧迫されることになるだろうと述べ、「労働環境の側面を見落とすと、最終的には組織のパフォーマンスと長期的な存続可能性が損なわれ、今日のビジネス環境における競争力が脅かされる可能性がある」と指摘した。

　ヘイズの調査によると、「競争力のある給与と賞与」という回答はわずか30.8％で、「昇進と社内キャリアの機会」は21.8％で最も低かった。

　その上でサイド・フセイン会長は、「柔軟な勤務形態は貴重なツールであり、これを効果的に活用することで従業員の満足度の向上、生産性の向上、ワークライフ・バランスの改善につながり、ひいては従業員の定着率や生産性が向上し、組織全体の成功につながる可能性がある」と述べた。
（ザ・サン、5月3日）