在宅勤務は生産性の改善に貢献、UOB労働者意識調査

【クアラルンプール】シンガポールの大華銀行（UOB）は在宅勤務の日常化に関する給与所得者の意識調査を東南アジア5カ国で行った。10人に8人強は、在宅勤務が常に選択できるようになると仕事と家庭生活のバランスが改善すると感じている。また就業時間を自ら管理できるため生産性が向上すると思う、との回答も74％あった。
生産性が改善するとの回答は世代により差があり、Z世代（1990年代中頃以降に生まれた世代）では87％、X世代（60年代中頃から70年代末頃までに生まれた世代）では67％だった。
マレーシアの回答者では、10人に9人はコロナウイルス後もフレックス勤務制が以前より一般的になると回答した。
回答者の55％は、パンデミックのさなか、フレックス勤務制を雇用主が提供したことに満足を表明した。この割合は5カ国中、最高だった。
ウイルス禍の精神面への影響では、マレーシア回答者の60％は精神上の健康、幸福を懸念していた。
UOBマレーシアのライ・タクミン人事部長は「パンデミックの脅威に対処するための一時的措置とみなされた在宅勤務が、新たな就業標準の一つになった」とコメントした。
（マレー・メイル、2月17日）