マレーシア国民、半数が雇用喪失を懸念＝ランスタッド調査

【クアラルンプール】　人材サービスのランスタッド・マレーシアが行った調査で、経済変化が雇用に与える影響が懸念されていることを背景に、マレーシア人の2人に1人が失業を恐れており、特にZ世代（59％）とミレニアル世代（57％）でその傾向が強いことが分かった。

　同社の「ワークモニター・リサーチ2024」は、マレーシア在住の被雇用者および求職者517人を対象に、▽モチベーションと向上心▽柔軟性▽公平性と理解▽人工知能（AI）とスキル――という4つのテーマについて、キャリアに対する期待や経験について調査したもの。マレーシア人の2人に1人は、「キャリアアップの機会がなければ仕事を辞める」と回答、また3人に1人が「将来的にスキルを発揮できる場が提供されなければ仕事を辞める」と答えた。一方、55％は、「昇進や発展の余地がなくても、現在の職務に満足していれば、その職務にとどまる」と回答した。

　現在または将来の仕事を考える際に最も重要な要素としては、「ワークライフバランスと給与（共に94％）」を指摘する回答が最も多く、「健康保険と医療手当（90％）」、「労働時間の柔軟性（89％）」、「雇用の安定（88％）」、「メンタルヘルスのサポート（87％）」と続いた。

　ランスタッド・マレーシアのカントリー・ディレクターであるファハド・ナエーム氏は、「回答者の5人に2人が今の職場に満足しており、キャリアアップは望んでいない。Z世代（44％）とミレニアル世代（43％）が最もその傾向が強い」と述べた。
（マレーシアン・リザーブ、マレー・メイル、ニュー・ストレーツ・タイムズ電子版、4月16日）